BCGワクチンは日本株が有効 日本・ポルトガル・イラク・北朝鮮が使用 BCG論否定派はなぜか必死

1: ニュース速報 2020/04/05(日) 14:15:35.49 ID:SQ2j6OXJ0● BE:784885787-PLT(16000) sssp://img.5ch.net/ico/1fu.gif
歴史上BCGの全員接種をしたことのない国はアメリカとカナダとイタリアで、アメリカとイタリアでは事態が深刻化している。
かつては全員接種をしたが、数十年前にやめた国がヨーロッパ(除くポルトガル)とオーストラリアとニュージーランド。
ポルトガルは死亡者数が少ない。その他の国では全員接種をしてきた訳ですが、BCGワクチンにもいくつか種類があり、
ソビエト株、ブラジル株、そして日本株が有効な模様。イラクは日本株を使用していて、
イランとは違い死者が圧倒的に少ない。ドイツはかつて、東独はソビエト株を、
西独は改良されて弱くなった西欧株を接種していて、旧東独地域と旧西独地域で、
後者の方が感染者が桁違いに多い。但しベルリンは、地域的には東独の中だが、
西独の一部として西欧株を接種していたためか、西独同様に感染者比率が高い。
因みに韓国と中国は日本株を使っておらず、北朝鮮が日本株を使用しています。

日本は、ご存知のように感染者数も死亡者数も、対人口比でとても少ないです。
感染者数は、検査数が少ないからかも知れませんが、最終目的は死亡者数を抑えることにあるでしょうし、
肺炎で亡くなる方は日本でも毎日300人程度いる筈ですが、ちゃんとCTスキャンは撮って、
ウイルス性の疑いがあればPCR検査をしているとのことなので、死亡者数が少ないと云うのは事実だと思います。
統計的と云うか、データから帰納法的に考えると、日本株BCGワクチンは、
新型コロナウイルスに対して効いているように見えます。その考えられる理由が、

西川伸一先生のAASJによると、「詳細は省くが、他の研究結果も総合して、
BCGは直接IL-1βを誘導するが、これが血液幹細胞に作用してエピジェネティックスを再プログラムし、
さらにIL-1βなど重要なサイトカインが出やすい体質に変え、これがウイルス抑制効果につながるというシナリオだ。」
とのことです。要はBCGは、免疫システムを起動するスイッチを早く入れる効果があるようなのです。
これは、科学的にも根拠がありそうです。

本件については、オランダやオーストラリアなどでも臨床試験を始めているとのこと(
NHKのウェブサイト「豪 BCGワクチン 新型コロナウイルスに有効か臨床試験へ」)興味津々ですね。
これで日本人が安心であるとは、決して云いません。とにかく気を付けて、
色々と自制する必要があると思います。さはさりながら、科学的な興味もありますし、
継続して注目していきたいと思います
https://media.monex.co.jp/articles/-/13720

ポルトガル 感染9034人 死者は209人  イラク 感染772人 死者は54人  北朝鮮 感染0人 死者0人

【コロナ恐慌】コロナで半分がなくなる?飲食店「倒産ドミノ」

1: ニュース速報 2020/04/05(日) 09:10:08.60 ID:Mt0v1u2Q9 3月31日午後4時。東京・永田町の自民党本部に、10人の料理人が集まった。

落合務シェフやパティシエの鎧塚俊彦氏など有名料理人らは、いつものコックコートではなく、スーツを着用。マオカラースーツに身を包んだ服部栄養専門学校の服部幸應校長の姿もあった。
彼らが訪ねた先は岸田文雄政調会長である。要望書とともに「このままでは倒産する飲食店がたくさん出てきます」と訴えた。

この日の陳情のために大阪から来京した米田肇氏(三つ星レストラン「Hajime」オーナーシェフ)は、3月30日から発起人となって署名活動も開始している。
飲食業界を救済するために、家賃と雇用者給与の補助を求める内容に対して、4日間で8万人近くの署名を集めた。「国内外から15万人は集めて国と自治体に声を届けたい」(米田氏)と力を込める。

新型コロナウイルスの影響で、日本中の飲食店が苦境に立たされている。インバウンド(訪日外国人観光客)の減少から始まり、日本人観光客や仕事での会食も激減。
政府や地方自治体が外出自粛要請を出したことが決定打となり、飲食店を訪れる客数は激減している。

■ロックダウンの前に、すでに瀕死状態

最も深刻なのは地方の名店だ。「地元の厳選された食材を使った客単価1万5000円程度の店は、観光客が多いために壊滅的な状態」(米田氏)。
レストランの世界ランキングに名を連ねる名店さえ、親戚に金を借りながら何とか店を維持している状態に陥っている。

数カ月先まで予約で埋まる米田氏の「Hajime」も例外ではなく、4月のキャンセルは200人超に上った。客単価8万円なので、ざっと2000万円近くの減収となる。
4月は桜を目当てに訪れる外国人も多く、2019年末から予約で埋まり始めたが、キャンセルが相次いだ。九州や東京からの客も身動きが取れずにキャンセルが増えている。

富裕層が多い都心部の場合、さほど客数の減っていない人気店も少なくない。だが、カウンター形式や地下店舗の中には「感染者を出すと怖い」という理由から、休業を選ぶケースが出始めている。
すでに極限まで厳しい状況だが、このまま感染者数が増えてロックダウン(都市封鎖)となれば、「飲食店の半分以上が潰れる」と米田氏は危機感を露わにする。

ロックダウンにならずとも、すでに瀕死状態に陥っている飲食店は数多い。3月27日に小池百合子東京都知事が「飲食を伴う集まりを控えるように」と自粛要請をしたことがトドメとなった。
「飲食業が発生源になっているから自粛しろというが、それを補う経済政策は何もないではないか」と多くの飲食店経営者は怒り心頭だ。休業するにも補填はなく、営業を継続しても閑古鳥が鳴く、という生殺し状態が続いている。

政府や自治体は飲食店など中小企業を対象とした補助金や助成金を増やしているが、「申し込みが殺到しており、融資が下りるのは3カ月後。助成金制度も複雑で非常にわかりにくく、手続きを待つ間に店が潰れてしまう」(米田氏)。
実際にフランスでは、三ツ星レストランの有名シェフが署名を集め陳情したことで、ロックダウン中の経費や家賃、給与を補填する策が打ち出された。

多くの飲食店では、経費の3~5割を人件費が占める。家賃が1~2割で、残りが食材費となっている。もし緊急融資が降りても、それを元手に家賃や給与を払い続けるうちは、店の収入が激減しているために負債が膨らむばかり。
感染がピークアウトして通常に戻っても、マイナスからのスタートとなる。いっそ店を潰すにも、元の状態に戻すのには費用がかかるため、進むも退くも茨の道が待ち受ける。

何よりも辛いのは、コロナが終息する見通しが見えないことだ。「飲食店の半数以上が3カ月後に潰れてしまう事態をリアルに感じている。
2021年開催の東京オリンピックで、世界中から人が集まったとき、どこで食事をすればいいのか」(同)。
強烈な危機感が署名活動へと突き動かす原動力となっている。

■飲食店を救うなら予算は1兆円超え? ! 

もともと日本の飲食業界は、多くの店が薄利多売で商売をしてきた。数年前から深刻な人手不足に陥り、有名料亭さえも、後継者不在で閉店に追い込まれている。
確かに、今や低賃金で修行を積むなどは昔話で、会社員と変わらない給与水準まで改善されている。それでも労働時間が長いゆえ、離職率の高さは変わっていない。

https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20200405-00341969-toyo-bus_all&p=2
4/5(日) 5:31配信

政府「緊急事態宣言をすぐに発令する状況ではない」

1: ニュース速報 2020/04/04(土) 22:18:46.76 ID:q39aVcTy0 BE:723460949-PLT(13000) sssp://img.5ch.net/ico/nida.gif
政府関係者「すぐに発令する状況ではない」 緊急事態宣言、慎重判断を堅持

 安倍晋三首相は、改正新型インフルエンザ等対策特別措置法に基づく緊急事態
宣言の要否について、慎重に判断する姿勢を堅持する。繁華街に人出が戻り
「緩み」が生じた3月22日までの3連休から2週間となり、潜伏期間を経た週明け
までの感染者数の推移を注視する。4日の東京都内の新たな感染者が初めて3桁に
達したが、感染経路をたどれない数が今後どれだけ伸びるかが鍵になると分析。
宣言で生じる日本経済への影響も見極める。

 首相は4日、西村康稔経済再生担当相や加藤勝信厚生労働相らと官邸で会い、
都内を含む全国の感染状況を巡り報告を受けた。終了後、西村氏は「状況に
ついて(首相と)確認し合っている」と記者団に説明した。政府関係者は
「感染経路を追えない人が一気に増えたわけではない。宣言をすぐに発令する
状況ではない」と強調した。
https://mainichi.jp/articles/20200404/k00/00m/010/135000c